信頼性が重要な医療PRで 写真が担う大きな役割
一般財団法人 日本予防医学協会
戦略本部事務局 広報
佃 陽介 様 田中 友美子 様
全国の企業に健康診断サービスを提供し、健康経営をサポートする一般財団法人 日本予防医学協会。利用メリットを広くアピールするためには、写真のチカラが重要だといいます。同法人の戦略本部で広報を担当するお二人のキーマンに、インフォトをセレクトした理由や活用した際の所感などをお聞きしました。
ご要望:医療法の改正によりコピー表現によるアピールが難しい。その分、写真の力が重要と考えた
決め手:「複数のカメラマンでもトーンを統一」との要望に営業担当から明確な回答を得た
ご感想:効率的な準備と撮影で非常に満足のいく写真となった。今後は業界全体のイメージアップにも活用できれば
2018.11.15
企業の健康経営をサポートする
労働衛生サービス機関として、企業にお勤めになられている方を対象とした健康診断を提供。東京、大阪、名古屋、福岡の附属診療所と巡回健診バスによる訪問健診、さらに日本全国の医療機関と提携し、健診結果を一括管理するだけでなく、“健康寿命の延伸”という観点から、その後の保健指導までフォローする一般財団法人です。
私たちは、全国統一規格による健診を実施してデータを集約しているので、全国に支社支店を展開する企業様に勤める従業員様の健診結果の一括管理が可能となります。総務部門など、社員の健康管理を担うご担当者様のニーズにお応えしながら、特定検診やストレスチェックも導入され、煩雑になりつつある企業の健康管理を全面的にフォロー。近年、クローズアップされている“健康経営”をサポートしています。
昨今、同様のサービスを展開する事業者は増加していますが、私たちが自負している信頼性や幅広いサポート力をしっかりアピールすることで、多くの企業様にご利用いただきたく、今回、ホームページとパンフレットのリニューアルを企画。医療法の改正により、広告基準が厳しくなり、コピー表現によるアピールに規制がかかっているため、素材としての写真のチカラが重要になってきます。
検査を実施するスタッフの動きを、医療行為としての信頼性を担保しながら、いかに魅力的に表現するか。もはや内製による対応は不可能だろうと考え、撮影業務の外注化を決意しました。
アマナブランドに安心感を覚えた
撮影パートナーを見つけるうえで、いくつかの条件がありました。まず全国4か所の附属診療所を撮影するにあたって、東京のカメラマンを派遣するのではなく、予算を抑えるためにも現地で調達したいと考えました。もちろん、一括発注させていただいたうえで、統一したトーンで撮影して納品してもらうのは必須。そういった観点からWEBでサーチしたところ、インフォトともう一社が俎上に上がり、早速問い合わせをしてみました。
レスポンスが早かったのはもう一社の方でしたが、そこはメールで回答が来て、見積もりが添付されているだけ。ちょうどそのタイミングで、インフォトの営業担当者から直接電話が入りました。すぐに面談を設定して、私たちの要望を伝え、複数のカメラマンを起用してどのようにトーンを合わせるのか?という疑問をぶつけたところ、非常に明確な回答がいただけました。
私自身、以前からストックフォトを利用していてアマナという会社を知っていましたし、全国のカメラマンを登録しているのは他社と同じですが、アマナという大手が構築、しっかり管理しているネットワークだから大丈夫だろうという安心感を覚えました。面談終了後、即決でインフォトを採用することにしました。
イメージカットの仕上がりも良かった
まずは東京の診療所で撮影を行い、そこで基準を作って全国に展開しようと、カメラマンさん以外にディレクターの方も同席いただき、ご意見をいただきながら撮影を進めました。撮影トーンを合わせるための基準作成はもちろん、2時間という時間内で、いかに効率よく、欲しい写真を最大限撮影してもらえるか、準備や段取りも含めて教えていただいたことで、以降、他の診療所での撮影がスムーズに進みました。
特に名古屋の診療所では、予定したカットをすべて取り終えても時間が余ったので、カメラマンにご提案いただいたイメージカットまで撮影することに。カルテを手渡ししたり、採血バンドを巻いている手元を撮影したのですが、びっくりするくらい素敵な写真に仕上げてくださいました。こういった写真は、私たちの発想からは生まれないものだと感じました。 現場の雰囲気づくりもお上手でした。実は同僚である私たちとは違って、スタッフたちをうまく乗せながら良い表情の写真を撮ってくださるのでは?という期待はあったので、そこは想定通りではありました。
結果として非常に満足できる写真素材をご提供いただきました。現在、パンフレットとサイトを作成中ですが、今から仕上がりが楽しみです。今後は私たちの法人だけでなく、業界全体をイメージアップできるよう、写真のチカラをお借りしていければと思っています。
※2018年11月取材時の情報です